Open source software JBSテクノロジー株式会社様

レッドハット製品 - Red Hat Enterprise Linux

Red Hat Enterprise Virtualization検証環境構築を支援
─ 仮想化の「新しい選択肢」の提供─

日本有数のSI企業である日本ビジネスシステムズと、ネットワーク機器の雄といえるネットワンシステムズを株主に持つJBSテクノロジー株式会社（以下、JBST）は、大規模から中小規模まで、多種多様なシステム構築で実績を持つ運用のプロフェッショナル企業だ。
クライアントで増加しつつある仮想化環境の構築に対し、同社ではこれまでVMwareとHyper-Vを中心に、構築や運用で成果をあげてきた。
常に最先端技術を獲得し、クライアントのどのような要望にも応えることをモットーとするJBSTでは、今後需要の高まりが予想されるRed Hat Enterprise Virtualizationのノウハウの獲得を開始。社内で検証環境を構築し、技術者を育成するため、サイオステクノロジーの構築支援を採用した。

会社名	JBSテクノロジー株式会社
設立	2004年6月
資本金	8,020万円
所在地	東京都港区芝3-8-2　芝公園ファーストビル
業種	運用サービス、構築サービス、開発サービス

人財開発部部長辻陽太氏　第3事業部第1技術課課長波多野和昭氏　OMS推進室情報システムグループ主任上代悟史氏

中堅・中小企業にも浸透した仮想化技術の活用

SI企業が実施するITシステム構築の業務や、構築後の運用をメインのミッションとするJBSTは、技術志向のプロフェッショナル集団だ。高品質なサービスを維持するために、同社が取り組んでいるのが新技術の積極的な導入と、それらのテクノロジーを扱える人材の育成である。
「当社のビジネスは大手企業の大規模システムから中堅・中小企業の案件までさまざまです。案件に合わせて柔軟かつ適切にスタッフをアサインすることが可能です」と説明するのは同社人財開発部部長の辻陽太氏だ。

最近の構築・運用案件において、仮想化環境の導入率の向上は目覚ましいものがあると、同社第3事業部　第1技術課課長の波多野和昭氏は話す。
「もはや仮想化技術は一般的なものとして要件に含まれるようになりました。システム基盤として当たり前になった仮想化の、技術の進化を追いかけるのは当然のことです」。

こうした普及と浸透が進む現在の市場について、波多野氏は「お客様のニーズや案件内容は多様化しています。既存の仮想化製品の技術を調査・収得していくことはもちろん、今後、頭角を現すであろう製品や技術も取り込んでいく必要があります。そうして他社やSI企業を凌駕するナレッジやノウハウを蓄積し、アドバンテージにしていこうと考えているのです」と説明する。

Red Hat Enterprise Virtualizationに対応し、顧客の選択肢を増やす

波多野氏が「今後頭角を現すであろう」と期待する製品こそ、KVM（KernelbasedVirtual Machine）をベースとするRed Hat Enterprise Virtualization（以下RHEV）だ。
「RHEVが技術的に既存製品へ追いつくのは然程時間がかからないでしょう。価格優位性などを総合的に考えると、ビジネスとしては拮抗していく可能性もあります」（波多野氏）。

高いパフォーマンスやスケーラビリティ、コストパフォーマンスの良さで強みを持つRHEV。
波多野氏は「我々が想像していたよりも、はるかに滑らかな動作で期待以上の製品でした。操作感もシンプルで非常によく、SPICEプロトコル（画面転送プロトコル）に対応しているなど、Red Hatの仮想化技術の高さを実感しました。お客様から製品のパフォーマンスや評価を求められた場合には積極的に推薦できる製品だと感じました」と話す。

2012年4月、JBSTでは技術検証やトレーニングのため、RHEVの検証環境構築を計画した。
「当社にはLinuxに通じたエンジニアは多数おりますが、Linux専任ということはありません。また、OSSについても同様で、OSSに強いエンジニアの育成を検討していました」（辻氏）。
「しかし裏付けをとりながら、我々自身がノウハウを積み重ねていくには多大な時間が必要です。そこでそういったノウハウをすでに持っている企業と協業するのが適切だと判断し、サイオステクノロジーに構築の支援を依頼しました。私個人としてはサイオスはOSSに強い企業と理解していましたし、我々としてはKVMに精通している企業を探していたことが合致したのです」（波多野氏）

サイオスの支援でRHEV検証環境を構築

RHEVを取り扱えることで対応可能な仮想化製品の選択肢を増やし、クライアントのニーズに応えられる体制をつくるという戦略に基づいて、検証環境構築の計画はスタートした。この環境の準備を担当したのが、OMS推進室　情報システムグループ主任の上代悟史氏だ。
「ソフトウェアを載せるインフラを私の部署で用意しました。社内システムでもOSSを部分的に活用しているため、今回の検証には期待していました」（上代氏）

同時期に選抜されたエンジニアがサイオステクノロジーのハンズオンセミナーを受講した。
「このトレーニングで実機に触れ、色々な操作を学びました。他社の仮想化製品を知っている者ばかりなので、他社製品との違いやRHEVの特長などを深く理解できました。サイオスは経験豊富なので、質問をするとひとつの回答だけでなく、『こういうケースもある』『こういう回答もありえる』と、ディスカッションができる。これは技術を熟知しているからこそできることでしょう。単なる講師ではなく、技術者同士で話ができることが大きな利点でした。このような中で、学ぶための環境をつくっては壊し、つくっては壊しを繰り返して慣れていきました。構築中は、サイオスとやりとりしながら『ここはどういう仕組みですか』『こういうノウハウはありますか』といったやり取りを通じて、支援していただきました」（波多野氏）

検証環境の構築作業は8月初旬に実施された。検証では「実際の顧客システムの場合はこうだろう」と想定したものをつくるというレベルにまで踏み込んだものとなった。検証ではサイオスもオンサイトで立ち会い、アドバイスを実施。
「弊社はエンジニアによる運用がコアビジネスだと捉えており、仮想化環境を当たり前のように使っていくという共通認識を持っています。RHEVについて基礎的なお客様のご要望には自社で対応可能になりました。今後はより高度な技術的なことをRed Hatに多くの知見を持つサイオスに期待しています」（波多野氏）